製品紹介 お問合せ 求人情報 HOME ...
.

■■■ 会社案内 ■■■
会社概要
--> -->

名 称 株式会社大日本精機(ダイニッポンセイキ)
DAINIPPON SEIKI CO.,LTD.
本社工場
〒617-0833
京都府長岡京市神足棚次8番地
TEL 075-955-6515
FAX 075-952-8778

敷地:7,269u
建物:5,177u

野洲工場
〒520-2322
滋賀県野洲市南櫻1508番地
TEL 077-586-3339
FAX 077-586-3334

敷地:5,701u
建物:3,075u

創 立 1955年(昭和30年)11月1日
資本金 9,000万円
代表者 代表取締役 杉原正芳
CSR 行動指針

すべての従業員は、CSR行動規範に基づいて企業活動を行う。


株式会社大日本精機のCSR体系 

紛争鉱物への取組
弊社は社会的責任の観点、人道的な観点から紛争鉱物問題を重大な課題として捉え、関係する取引先様と協議し、適切に対応していくことを確認しました。
使用している部品や材料に紛争鉱物が含まれていると判明した場合は、
出来る限り速やかに是正措置を講じていきます。

  
環境宣言 環境宣言
<基本理念>
椛蜩本精機は、地球環境の保全が人類共通の最重要課題の一つで
あることを認識し、積極的に環境負荷の低減に努力します。

環境宣言 

KESステップ2認証取得

品質ポリシー 品質方針
優秀な人材を育成し、固有技術と機動力を生かした、ユーザーに直結する製品開発と最良の製品造りを目指す

品質目標
1.目標売上高の達成と適正利益の確保
2.売れる新製品のスピードアップ開発
3.国際展開(海外戦略の強化)
4.人材の育成
5.クレーム品、不適合品の低減
6.改善提案の推進

ISO9001:2008認証取得
主要取引銀行 京都銀行 西院支店
滋賀銀行 京都支店
三菱東京UFJ銀行 京都支店
関連会社 株式会社セイキ テック
〒520-2322
滋賀県野洲市南櫻1508番地
TEL 077-586-3339
FAX 077-586-3334

セイキ・プレシジョン株式会社
〒617-0833
京都府長岡京市神足橋本11-1
TEL 075-955-6515
FAX 075-952-8778
認証・許可
認証・許可 1988年 8月 医療用具製造業許可(26BZ0191)京都府知事許可
1996年 6月 科学機器部・開発推進部ISO9002認証取得(JQA-1295)
1997年12月 電子機材部ISO9002認証取得(JQA-2020)
2003年 6月 ISO9001:2000認証取得(JQA-1295)
2005年 6月 ISO9001:2000拡大認証(全社統一)(JQA-1295)
2006年 3月  KESステップ2認証取得(KES2-0199)
2010年 7月 ISO9001:2008認証取得(JQA-1295)

 
KES_nin_2014S.jpg
沿 革
>
1955年(昭和30年)11月 京都市上京区において杉原精機製作所を設立
株式会社島津製作所の協力工場として発足
1956年(昭和31年) 7月 有限会社 杉原精機製作所に組織変更
1959年(昭和34年) 4月 京都市南区に久世工場建設
1962年(昭和37年) 6月 株式会社 杉原精機製作所に組織変更
本社を南区に移転。 資本金200万円。
1967年(昭和42年)3月 株式会社 大日本精機に社名変更
1982年(昭和57年)11月 京都府長岡京市に長岡京工場を建設
1983年(昭和58年)11月 資本金 9,000万円に増資
1988年(昭和63年) 8月 医療用具製造業許可(26BZ0191)京都府知事許可
1989年(平成元年) 4月 本社を京都府長岡京市神足棚次8番地に移転
1990年(平成 2年) 5月 滋賀県野洲市に野洲工場を建設
1995年(平成 7年) 9月 野洲工場に新館建設
1996年(平成 8年) 6月 科学機器部&開発推進部にてISO9002認証取得(JQA-1295)
1997年(平成 9年)12月 電子機材部にてISO9002認証取得(JQA-2020)
2003年(平成15年) 9月 滋賀県近江八幡市に八幡工場を開設
2003年(平成15年) 6月 ISO9001:2000認証取得(JQA-1295)
2005年(平成17年) 6月 ISO9001:2000拡大認証(全社統一)(JQA-1295)
2006年(平成18年) 3月 KESステップ2認証取得(KES2-0199)
2010年(平成22年) 7月 ISO9001:2008認証取得(JQA-1295)
2014年(平成26年)12月 CSR行動規範を策定
.
| 製品案内 | お問合せ | 採用情報 | HOME |